≪ 不死鳥物語 ≫

◆前編では、わが国の国際電気通信の先駆けになった、長崎−ウラジオストク(浦塩)間海底電信ケーブルゆかりの地・浦塩を訪ね、その印象などを紹介した。後編では、このケーブルの発祥の由来等に遡ってみたいと思う。
　長崎−浦塩ケーブルの計画が持ち上がったのは、まさに幕末の変革期。昨年人気を博したNHK大河ドラマ「篤姫」の舞台に重なる。いわゆる黒船来航に揺れた嘉永6(1853)年、篤姫は薩摩藩から徳川13代将軍・家定に輿入れしている。その翌1854年には、幕府大老・井伊直弼が勅許を待たずに「日米和親条約」の締結に踏切り、開国派・攘夷派の対立、いわゆる安政の大獄・王政復古などの騒然たる内紛。江戸城大奥にあって不穏な情勢を知る篤姫は、将軍と本音で語らい幕閣とも接触し、幕府中枢から政情にタッチした。つまり篤姫は、将軍の正室と云う地位を生かして天性の判断力と進取的な決断力により、国の平和的開国を念じ”女の道は一本道”を演じた幕末維新の立役者の一人として描かれている。

　このストリーが直ちに浦塩ケーブルにつながる訳ではないが、重要な背景であったと云える。例えば、日米和親条約の約定に際して、米国から先進文化を象徴する、モールス電信機など多くの献上品が幕府に贈られた。篤姫にはその中からミシンが贈られ、彼女はそのミシンで袱紗を縫い、夫の家定にプレゼントする情愛シーンも描かれるが、まさに献上品は篤姫にとって、海外との較差を目の当たりにし、和平開国の志を一段と深めた一幕。そして慶応４年の戊辰戦争、薩長倒幕軍（いわゆる官軍）の江戸攻めに当たり、篤姫は皇女和宮の協力も得て奔走し、歴史的な江戸無血開城が実現。内戦による国内分裂や外国介入の危機を回避して明治政権が誕生した。まさに「その時歴史が動いた」の舞台である。後述するように、もしこの舞台が無かったら浦塩ケーブルも無かった、かも知れない。

◆黒船騒動のころ、帝政ロシアもシベリアからの南進を試み日本に開港を迫っていた。米国より一年の遅れで、安政２年(1855年)に「日露和親条約」が締結され1858年には函館にロシア領事が置かれている。因みに、この時の和親条約が今日の北方領土問題において日本が主張する国境線の根拠になっていることは、周知のとおり。
　そして、この函館領事から幕末も迫る慶応３(1867)年７月に突如「海底電線の日本陸揚げ」について申し入れがきた。まさにロシアが極東電信ルートの開拓に先手を打ったものである。しかし、混乱期の幕府には、電信機などの文明の利器を社会インフラに採り入れる余裕はなかった。因みに当時の情報連絡手段と言えば、わが国では未だ飛脚・早馬の時代。一方欧米では、既にモールス電信が発明され、電信網が主要都市を結び、更に海底電信ケーブルの開発により大洋を隔てた国際通信も展開されていた。ケーブル網は、列強による植民地開拓の舞台においても重要な役割を果たしていたと云う情勢である。
　さて、慶応４年の江戸無血開城により、明治政権が成立（明治元年）し、翌年には函館五稜郭の戦いも終結、維新の混乱は漸く収束に向かった。薩長志士等の先覚・気鋭を鳩合した明治新政府は、急速に西欧先進文化の吸収を図り、明治２年末には、わが国最初の電信事業が東京−横浜間に開始されている。

◆このような維新革命の情勢を見届けたように明治３(1870)年４月、函館のロシア領事から再度「海底線の陸揚げ」について申し入れがきた。明治政府は早速交渉に取り組み、浦塩−長崎電信ケーブルが具体化している。もっとも、この交渉相手はロシアではなく、デンマーク政府の特使とケーブルの建設・運用を担当する大北電信会社（GNTC)の代表であった。つまりロシアは、GNTCに免許状を与えて浦塩における海底ケーブルの建設・運用、およびシベリア電信線路との接続を認め、GNTCをしてアジア各地への電信網の拡張を支援していたと云うわけ。当時の日本側の担当は、主に外務大輔の寺島宗則があたり「GNTCに対する伝信機陸揚げ免許約定」と称する日本・デンマーク間協定を取り纏めている。そして、早くも翌明治４年(1871年)末にはケーブルの敷設を見た。交渉から僅かに一年半ほどの驚異的速さの開通であった。その背景として、実はロシアとGNTC側では日本との交渉開始に合わせ手回し良く準備を進めていたことが窺える。

◆「GNTC百年史」によると、GNTCは1869年６月にコペンハーゲン（デンマーク）に設立されているが、そもそもは、それ以前に電信ケーブルの建設・運用を手がけていたスカンジナビア各国の電信会社（３社）を統合して誕生したもので、既に英・北欧諸国・ロシア等の北ヨーロッパ主要都市を結ぶ電信網と各地での運用免許を保有し、特にロシア政府からの支援を受けて極東への路線拡張を目指していた。
　つまり、ロシアから日本へ最初のアプローチがあった慶応３(1867)年頃は、ロシアがシベリア電信路の延伸を模索していた時期に当たり、明治3(1870)年の再提案は、ロシアとGNTCとの間で極東への拡張計画が纏まり、本格的準備に取りかかった時期である。
　因みに、当時はまさに欧米列強により電信網が急速に進展し、ドーバー海峡電信ケーブルの成功(1851年)を契機に大西洋横断ケーブル(1866年)も敷かれ、各方面に海底ケーブル事業が展開されていた。英国がその植民地経営のために、国策電信企業を起こして世界一周電信ケーブル網（英連邦通信網）を建設、世界の情報を牛耳っていたことは世界史に語られるところである（参照：英連邦の研究−昭和44年KDD発行)。ロシア・GNTCが極東にケーブル網の拡張を図ったのは、まさに英電信企業との競争にあったと云える。そして、英企業の南回り極東ルート（インド経由）に対向して、GNTCはシベリア回りの極東ルート開拓に乗り出したのである。

◆GNTCの極東進出状況を見ると、既に日本との陸揚げ交渉開始前の1870年１月には、清国の共同租界地であった上海に子会社（GNTC China & Japan Extension Telegraph Co.)を設立し、デンマーク海軍のフリゲート艦の協力を受けて、清国沿岸から日本海にかけてケーブルルートの調査等を行っている。そして香港からケーブルの敷設を開始し上海−長崎−浦塩へと伸ばし、1871年末には敷設を完了している。併行して、ロシア当局の手で一万�qに及ぶシベリア線路の建設も進み、GNTCの技術陣も協力して難工事の末、1872年１月に浦塩ケーブルと接続し、電信路は長崎からヨーロッパに結ばれた。

　このようなGNTC側の経過を見ると、冒頭に述べた篤姫の舞台、江戸無血開城の明治維新が無かったら、GNTCの極東ケーブルは長崎を素通りしていたかも知れない。
　何れにしてもGNTCは、上海を中心に中国大陸沿岸にケーブル網を廻らし1900年代初めには、本稿前編の末尾に掲げた「GNTCケーブル網･1907年」の如く欧亜を結ぶ電信網を経営する世界企業に進展した。まさにGNTCは今から一世紀前に全盛期を迎えていたのである。因みに上記の上海子会社は、極東ケーブル敷設後GNTCに吸収されている。また、この極東ケーブル事業を現地で指揮したのが、デンマーク海軍大尉出身の初代GNTC社長、その後会長も勤めたE.スエンソン氏である。

◆この浦塩ケーブルが当時わが国唯一の国際通信ルート、文明開化の先兵として大きな裨益をもたらしたことは多言を要しない。当初、長崎で受信した電報は国内を飛脚便で運ばれ、東京までは１週間余りを要したと云う。当然ながら国内通信路の建設が急がれ、長崎−東京間に電信線が完成したのがケーブル開通２年後の明治６(1873)年で、国内主要地からも外国電報の取り扱いが開始された。
　外国電報には国際ルールの適用が必要であり、政府はGNTCの支援を受けて、早速万国電信連合（現在の国際電気通信連合）への加入を目指した。浦塩ケーブル開通の年には、わが国から電信連合の会議にオブザーバーを送って、料金制度などのルールを研究、国内諸制度も整備した。明治12(1879)年にはロシア政府の仲介により、当時の「セントピータースブルグ電信条約」に署名し、連合の正式メンバーとして加入を果たしている。
◆このような情況において、外国電報はもとより国内電信制度の整備にもGNTCのアドバイス・支援等を受けていたとされる。一方で、わが国の近代化・国力の増進に伴い明治中期頃からは、朝鮮半島や大陸方面への進出が盛んになり、わが国独自の通信路の開設（特に和文電報の取り扱い）が必要となったが、当初GNTCに与えてきた免許状が次第に障害となったことも事実。そのような経過は、KDD学園発行の「国際電気通信発達史（村本脩三氏編）」に詳しい。若干のトピックスを拾ってみよう。
　陸揚げ免許の問題で見れば、例えば当初のデンマーク代表との交渉（明治３年）では、陸揚げ地点を長崎と横浜に限定して免許を与えたが、上述のとおり明治６年には長崎−東京間電信線路が開通したので、GNTCの横浜陸揚げ免許の取消しを計った。しかしGNTCは不安定な陸上電信線の補完としてケーブルの横浜陸揚げ権を譲らない情況が続いた。

　また一方、日本では朝鮮半島との通信路が必要となり、技術も資金もままならない政府としてはGNTCに釜山ケーブル（佐賀県の呼子−対馬の厳原−釜山）の建設を依頼し明治16年に開通、同時に横浜陸揚げ免許の解消に漕ぎ着けている（明治15年免許状改訂）。しかしその後、釜山ケーブルの国内編入に伴い、政府は帝国電信条例の「電信事業の政府専掌の原則」に基づき、ケーブルの買い上げをGNTCに申し入れたが、譲渡金額などで難航し、漸く明治24年に譲渡を受けたと云う経緯もある。
　また通信権益の関係で見れば、前述のようにGNTCは上海を中心に大陸沿岸にケーブル網を敷設し、早くから清国の免許を得て大陸において広く通信権益を確保していた。当時の清国では内情の不安定に乗じた西欧列強が大陸に権益の拡大を図っていたことは知られる通り。日本も大陸進出にあたり独自の電信路の開設を進めたが、このGNTCの権益に阻まれて難航した訳である。そこで日本政府は、大正初期から導入されてきた無線通信網の拡張、いわゆる無線国策によりケーブル網に対向した訳である（本稿第11話参照）。

◆さて、電信ケーブル全盛時代の波に乗ったGNTC事業ではあるが、その後の無線通信網との競争や国際情勢の変化に伴い困難な時代を迎えたことはGNTC百年史でも語られる。二度の世界大戦や日露戦争(1904~05年)・ロシア革命(1917年)の影響で電信ケーブルは屡々中断の憂き目に遭い、特に第２次大戦ではGNTC事業は壊滅的打撃を受けた。その中でも長崎−浦塩−欧州間電信ルートは戦後いち早く再開を見た。日本を統治していたGHQの勧告によるものだが、その復活を可能にしたのが、GNTC自身の生き残り企業戦略にもあったと見える。つまり、電信ケーブル全盛時代に築いた資産により、GNTCは経営の多角化を図っている。例えば、修理工場を通信機器メーカーとして立ち上げ、また他のメーカーとの合弁等で乾電池事業や移動通信機器事業なども創業。1928年にはそれらをGNTCホールディング会社に統括し、資産の管理活用で生き残りを図ったとされる。

　ご存知の通り、1956年に大西洋横断電話ケーブル（TAT-1）が成功し、世界は広帯域同軸ケーブル網時代を迎えた。GNTCは余裕資金を活用して早速この新型ケーブル事業にも乗り出している。例えば、1963年には「ICECAN」として知られる北大西洋横断同軸ケーブルにデンマーク郵電省、英BPO、加COTCとともに参加。そして長崎−浦塩電信ケーブルの近代化として日本海同軸ケーブル(JASC)の建設にも取り組んだのである。

◆JASCは1960年にGNTCからKDDに提案されたが、実は既に1950年代後半にKDDがソ連郵電省に働きかけて、シベリア・マイクロシステムによる日欧間電話ルートの構想をITU世界プランに掲げていた、と云う裏事情もあった（この事情については、本稿第６話「プロジェクトX談義」の末尾に述べる）。
　KDDは対欧連絡の広帯域化として、GNTCのJASC計画を歓迎し協議に入ったが、完成までに凡そ８年を要している。事情の一つは当時インテルサット衛星システムが具体化し、特にインド洋衛星のカバレッジと競合することから、GNTCが投資に慎重になっていたことが挙げられる。なお、筆者は当時ケーブル関係の交渉を担当しており、1964年からはJASC交渉で、何度かGNTC本社（コペンハーゲン）での協議に参加する機会があった。紆余曲折を経て66年９月にソ連郵電省（シベリアルート担当）も加わる３者会議で基本合意に達し、ケーブル建設・保守協定の作成に入った。筆者はこの協定案が纏まった段階で67年にインテルサット担当に移ったが、明治維新から世紀を超えて日本と交流し日本人を知るGNTCとのJASC交渉は印象に残る経験であった。

◆当時の広帯域海底ケーブル事業を振り返ると、1964年に第１太平洋電話ケーブル（TPC-1）が開通し、続いて英連邦太平洋ケーブル網（COMPAC)とグアム・ハワイでの相互接続協定も纏まり、その他フィリピンケーブルや東南アジアケーブル（SEACOM）とも相互接続が始まり、69年のJASC開通により、KDDの国際電話サービスは、各方面に自動化が展開、画期的な改善をみた。KDD各部門が広帯域ケーブル事業に燃えていた当時の様子が懐かしく想い出される。
　わが国の国際通信の発端となった長崎−浦塩間電信ケーブルは、技術の進展・サービスの拡大多様化に伴い、前編にも述べるとおり今日では直江津−ナホトカ間RJ光ケーブルに引き継がれ、大容量広帯域通信網に変貌した。幕末維新に始まる不死鳥物語である。